健康法｜銭湯 温泉やスーパー銭湯とはどう違う？

10月10日は「銭湯の日」とされているのをご存じでしょうか。この日は各地の銭湯でイベント湯やプレゼントなどが実施されます。今回は、銭湯と温泉、スーパー銭湯の違いなどの雑学や、銭湯に関するおすすめの記事をご紹介します。

10月10日は旧体育の日(現在は10月の第二月曜日)。そもそもこの日は、1964年に東京五輪が開幕した日でもあります。スポーツにゆかりの深いこの日は、スポーツ後の入浴は健康にもよいということや、1010(せんとう)の語呂合わせから、1996年に「銭湯の日」と認定されました。銭湯の日には東京都の銭湯で「ラベンダー湯まつり」が行われるのをはじめ、各地の銭湯でイベント湯やプレゼントが実施されています。

普段なにげなく呼んでいる「銭湯」ですが、「温泉ではなく、水道水や井戸水を沸かしたお風呂を提供する施設」といった風になんとなく認識している方も多いのではないでしょうか。では、スーパー銭湯と銭湯は何が違うのでしょうか。
いわゆる日本の町の銭湯は「公衆浴場法」の定めに従い、厚生労働省によって管理されている「一般公衆浴場」に分類されるものが大多数です。一般公衆浴場は、保健衛生上必要なものとして地域ごとに利用料金が決められています。例えば、東京都の一般公衆浴場の利用料は2023年7月より520円となっています。

一般公衆浴場以外の銭湯は「その他の公衆浴場」に分類され、利用料金も自由に決めることができます。いわゆるスーパー銭湯、健康ランド、スポーツ施設の浴場、サウナ専用施設などはその他の公衆浴場にあたります。ただし温泉宿など宿泊施設の浴場は、公衆浴場法ではなく「旅館業法」で管理されています。

温泉は辞書によると「地熱のために、その土地の平均気温以上に熱せられた地下水」とされています。平均気温は地域などによって変動するため、日本では環境省が管轄する「温泉法」によって、温泉は「源泉から湧き出た時の水温が25℃以上であること、または25℃以下でも、国が定めた19の成分の中から1つ以上が規定量以上含まれていること」と定義されています。

温泉を提供する施設そのものは銭湯と分けられているわけではなく、「一般公衆浴場」も「その他の公衆浴場」もあります。
ただし、温泉は誰でも営業利用してよいというものではなく、温泉を公共の浴用または飲用に供しようとする場合や、温泉を湧出させる目的で土地を掘削しようとする場合などは、温泉法に基づいて都道府県知事に申請し、許可を受けなければならないとされています。
この通り温泉にはさまざまな決まりごとがある一方で、古くからの公衆浴場などには、温泉法に沿っていないと思われるのに「○○温泉」を名乗っている施設も見られます。一説によると、温泉法制定前から名乗っていた場合は、そのままの屋号が残されているのだそうです。

お湯に二酸化炭素が溶け込んだ「炭酸泉」や、機械で超微細な気泡をたっぷり含ませた「シルク湯」など、人工的に温泉のような効果を付加したお風呂が楽しめるのは銭湯ならでは。地域の公衆浴場組合のHPなどで、施設ごとにこうした設備の有無を案内していたりしますので、ぜひチェックしてみましょう。

銭湯で入れる健康風呂については、下記の記事を参考にしてみてください。

自宅のお風呂と違って他の利用者もいるのが銭湯ですから、周りに気遣いながら楽しみたいところ。うっかり迷惑をかけないよう、基本のマナーも押さえておきましょう。

町の銭湯やスーパー銭湯、サウナ施設は今空前のサウナブームで、若い世代の利用者が増えています。昔ながらのマナーを押し付けるだけでなく、若者のサウナ文化にもぜひ触れてみて、お互い気持ちよく利用できるようにしたいところです。

銭湯の大きな湯船や、高濃度炭酸泉など独特の健康湯につかることは、健康にもよいですし、幸福度も高めるといわれています。銭湯の日はもちろん、日ごろからぜひ銭湯を利用してみましょう。